2024.05.30
中古マンションリノベで後悔しないためのチェックポイント10選｜よくある失敗談と対策方法を徹底解説
「限られた予算内では、理想にかなう新築マンションが見つからない」
「今の住まいを改修して、より理想的なマイホームを実現したい」
そんな思いでせっかくマンションリノベーションをしたにもかかわらず、結果的に後悔してしまうケースは少なくありません。
実際、
「想定外の支出がかさみ、リノベ後に家計が圧迫された…」
「畳を撤去してフローリングに交換したかったが、遮音の問題から管理規約で畳の設置が必須となっていた…」
「リノベ工事の騒音が原因で、周囲の住民とトラブルが発生した…」
「中古マンションの耐震性が、新耐震基準を満たしていなかった…」
など、マンションリノベーションにまつわる後悔はさまざまです。
今回は中古マンションのリノベーションを検討している方に向けて、お客様がとくに後悔しがちなポイント10選をピックアップ。リノベに関する後悔を「お金」「暮らし」「施工業者」「物件」に整理し､後悔を避けるためのチェックポイントをご紹介します。
マンションリノベーションで後悔しがちなポイントと対策方法まとめ
マンションリノベーションでありがちな後悔は、次の4パターンに分けられます。
| 後悔ポイント | ありがちな具体例 | 対策方法 |
|---|---|---|
| 「お金」の後悔 | 当初の予算をオーバーする | 全体予算の10〜20％の予備費を念頭に置いておく |
| リノベ後に想定以上の支出がかさむ | 修繕積立金や管理費など、リノベ後にかかる諸費用も事前に把握しておく | |
| リノベによって物件の資産価値が下がる | 売却を前提としたリノベの場合は、改修後に資産価値が高まるよう考慮する | |
| 「暮らし」の後悔 | 管理規約に制限されて、理想通りのデザインを実現できない | マンションの管理規約を確認し、どこまで変更できるかなどをチェックしておく |
| 既存の間取りを活用できない | 専門家のアドバイスをもとに、収納計画も含めたレイアウトを検討する | |
| 設備選びに失敗する | 設備はグレードだけでなく、使い勝手やメンテナンスのしやすさも考慮して選ぶ | |
| 「施工業者」の後悔 | リノベ業者の施工品質に問題がある | 業者の実績や口コミ、アフターメンテナンスの有無は事前に調べておく |
| リノベーションの工期が長引く | 工期は余裕を持って、施工業者には定期的な進捗確認を依頼する | |
| 騒音などの近隣トラブルが起きる | 近隣への事前挨拶や工事時間の配慮を徹底する | |
| 「物件」の後悔 | 物件の耐震性が新耐震基準を満たしていない | 築年数や管理状況、大規模修繕計画を確認の上、物件の購入を検討する |
マンションリノベーションの「お金」にありがちな後悔
マンションリノベーションにおいてお金にまつわる後悔は、内容によっては後悔だけですまないこともあり、なるべく避けたいところです。ここでは代表的なお金に関する後悔につながる項目をご紹介します。
【お金の後悔①】当初の予算をオーバーする
マンションリノベーションを進める際、もっともありがちなのが「予算をオーバーしてしまった」という後悔です。とくに中古住宅では、工事を開始してから、断熱工事や配管、電気設備の修繕が必要であることが判明する場合があります。これらは当初の予算に含まれていないことが多く、想定外の支出となるため、最終的に予算を大幅にオーバーすることがあります。
また、「理想の内装やおしゃれなデザインにこだわる」「大規模なスケルトンリノベーション※を実施する」などのケースでは、その分コストもかさみます。最終的に「新築マンションを買うよりも費用がかかってしまった」と後悔するお客様もいらっしゃるようです。
スケルトンリノベーション：住宅の壁や床、天井などをすべて解体して躯体のみの状態（スケルトン）にし、間取りや内装をフルリノベーションする方法
さらに、マンションリノベーションには物件購入費と施工費以外にも、場合によって次のような諸費用が発生します。
- 引っ越し費用
- 仮住まい費用（現在お住まいのマンションをリノベーションする場合）
- 仲介手数料
- 不動産取得税
- 火災保険料・地震保険料
- 所有権移転登記費
これらの諸費用を考慮せずに計画を進めると、後から予算オーバーを招くおそれがあるため注意が必要です。
【チェックポイント】
予算は余裕を持って見積もる
予算オーバーを防ぐためにも、まずは十分な「予備費」を確保しておきましょう。リノベーションでは、住まいの状況によって想定外の修繕が必要になることがあるため、予備費として全体予算の10〜20％を確保しておくと安心です。フルリノベーションなど大規模な工事を行う場合は、状況に応じてさらに予備費を追加しましょう。
また、予備費を見積もる際は、仮住まいや引っ越しにかかる諸費用も念頭に置きましょう。住宅ローン契約時の印紙税や不動産取得税なども含めて、総合的な予算計画を立てておくと、リノベーションをスムーズに進められます。
なお、リノベーションしたい箇所の面積（平米）が決まっている場合は、同規模でリノベーションをおこなった実例を調べてみるのもよいでしょう。さまざまなリノベーション会社の実例を比較すると、必要な予算の目安がイメージしやすくなるためおすすめです
【お金の後悔②】リノベ後に想定以上の支出がかさむ
中古マンションをリノベーションした方々から、「リノベ後の修繕積立金や管理費が予想以上にかさみ、家計が苦しい」という後悔の声を耳にすることがあります。
修繕積立金は、マンションの管理組合が管理費とは別に徴収する積立金です。この修繕積立金をもとに、管理組合は10年〜20年の周期で大規模修繕を実施し、物件の資産価値や快適性を維持しています。大規模修繕工事は中古マンションの外壁補修や塗装、建物全体の配管の修繕など、劣化が進んだ箇所に対して実施されます。
とくに、次のような中古物件の場合は修繕工事が大掛かりになりやすく、そのぶん多くの修繕積立金が必要になります。
| 多額の修繕積立金が必要な物件 | 理由 |
|---|---|
| 築年数が古い | 修繕箇所が多くなるため、修繕積立金が高額になる可能性があります。 |
| 設備の劣化が進行した中古物件 | 排水管や電気設備の交換、耐震補強や外壁の全面改修など、高額な工事が必要になる可能性があります |
| 修繕計画が適切に行われていない中古物件 | 過去に十分な修繕工事が行われていない物件では、一度に多額の費用が必要になる可能性があります |
リノベーションで理想の住まいを手に入れても、その後の支出が家計に重くのしかかり、生活が圧迫されては大変です。
【チェックポイント】
修繕積立金や管理費などの諸費用も事前に把握しておくリノベーションを検討する際は、修繕積立金や管理費を含めた総合的な費用を事前に把握しておきましょう。とくに、古い物件では新耐震基準に沿った大規模修繕が必要になることも多いため、修繕積立金の増額や仮住まいの確保にかかる費用も見積もっておくことが大切です。
一括での支払いが困難な場合は、住宅ローンやリフォームローンの利用も検討しましょう。たとえば、三井デザインテックでは三井不動産グループの連携力を活かして、提携リフォームローンをご用意しております。固定金利や無担保など、優れた特徴をもつリフォームローンをご利用いただけますので、お気軽にご相談ください。お問い合わせはこちらから。
【お金の後悔③】リノベによって物件の資産価値が下がる
マンションリノベーション後、物件の資産価値が下がるケースがあります。とくに、専有部分の間取りや内装を個人の好みに合わせすぎると、将来的に売却しにくくなることがあります。
とくに中古マンションでは、耐震性や共用部分の劣化が資産価値に影響します。マンションの管理規約を無視した改修工事は、水漏れや騒音などのトラブルを招きやすく、物件の資産価値を下げる要因となるため注意が必要です。
【チェックポイント】
売却を前提とするリノベの場合は、物件の資産価値を考慮したプランニングを徹底する
将来的な売却を前提としたリノベーションでは、「その改修工事によって物件の資産価値が高まるか」という視点が欠かせません。専有部分だけでなく、建物全体の耐震性や劣化箇所を把握する、また必要であれば耐震診断を実施するなどして、適切な改修工事を実施しましょう。管理規約やルールに基づいた工事計画を立てることで、資産価値を維持できます。
「お金」にまつわる後悔を避けるためのチェックポイントまとめ
- 全体予算の10〜20％の予備費を念頭に置いておく
- 修繕積立金や管理費など、リノベ後にかかる諸費用も事前に見積もりを出す
- 売却を前提としたリノベの場合は、改修後に資産価値が高まるよう考慮する
マンションリノベーションの「暮らし」にありがちな後悔
「せっかくリノベーションをしたのに理想の暮らしを実現できない」と後悔する場合もあります。そのような後悔の原因となる3つの項目をご紹介します。
【「暮らし」の後悔①】管理規約に制限されて、理想通りのデザインを実現できない
マンションリノベーションでは、たとえ専有部分内であっても、マンションの管理規約によって理想通りの間取りや内装に変更できないケースがあります。
【管理規約で工事が制限されることが多い場所】
- 構造躯体（梁、柱、壁など）
- 共用部分（玄関、窓など）
- 床（畳、カーペット、フローリングなど）
窓のサッシや玄関のドア、部屋の隅にある配管スペースなど、一見すると専有部分に思える場所も共用部分として扱われるケースがあります。共用部分は工事が禁止されていたり、配管や配線が管理規約で制限されるため、リノベーションに支障が出る可能性があります。
また、「和室の畳や洋室のカーペットを、フローリングに変更したい」という場合も、マンション管理規約の制限を受ける可能性があります。一般的なマンション管理規約では、フローリングに使用する床材に一定の防音性能が要求されます。
さらに、築古の中古物件の場合は、間仕切り壁が構造躯体の一部となっているケースもあります。この場合、管理規約によって壁の撤去が制限される可能性があるため、「壁を取り払って開放的なLDKを実現したい」と考えている方は注意が必要です。
【チェックポイント】
マンションの管理規約を確認し、LDKを変更できるかなどをチェックしておく
リノベーションを計画する際は、必ず対象物件の管理規約を事前に確認しておきましょう。配管や配線などの共用部分をどこまで改修してもよいのかを正しく把握することが大切です。ご自身での確認が難しい場合には、デザイナーやリノベーション業者に早めに相談しましょう。
とくに、LDKを変更するような大規模リノベーションの場合は、あらかじめマンションの管理組合や管理会社が定める規程を確認し、必要であれば申請・承認を得たうえで工事を進めましょう。
【参考リンク】
【「暮らし」の後悔②】既存の間取りを活用できない
マンションリノベーションでは、間取りの設計に失敗して不便な生活になってしまうこともあります。リビングや寝室の配線、またキッチンの配管などによっては、家具を置けない、音の響きが気になるなどの問題が生じます。
また建物の構造上、柱や梁に工事を制限されて理想のデザインが実現できないことも多いです。これにより、自由な間取りを期待していたのに満足できない結果に陥ることがあります。
【チェックポイント】
専門家のアドバイスをもとに、収納計画も含めたレイアウトを検討する
リノベーションを成功させるためには、間取りや収納計画を生活動線に合わせて設計することが重要です。マンションの構造や管理規約の制約を理解し、キッチンや玄関、リビングの収納スペースを含めたプランを考慮する必要があります。専門家と連携し、実際の暮らしをイメージした上で家具の配置や配管、配線の位置も確かめて、後悔のないリノベーションを実現しましょう。
【「暮らし」の後悔③】設備選びに失敗する
マンションリノベーション時に多くの人が後悔するポイントの一つが「設備選びの失敗」です。見た目や価格だけで選んでしまい、実際の使い勝手や性能が期待に合わないケースがあります。
例えば、キッチン設備では収納力不足や掃除のしにくさが問題になることがあります。また、浴室やトイレの設備も快適性や省エネ性能を考慮せずに選ぶと、日々の生活で不満が残ることも。設備は長期間使用するため、自分のライフスタイルに合ったものを選ぶことが重要です。専門家の意見を取り入れ、慎重に選びましょう。
【チェックポイント】
実際に使い勝手を確認し、メンテナンス性も考慮する
設備選びでは、自由度やデザインだけでなく、使い勝手やメンテナンス性を考慮することが重要です。キッチンやトイレ、収納スペースの配置や配管・配線の位置は、生活動線を意識しながら決定しましょう。優先順位を明確にし、専門家と相談することで、無駄な費用や後悔を避け、満足できるリノベーションが実現できます。
とくに水回り設備のリノベーションについては、こちらの記事もあわせてご覧ください。
「暮らし」にまつわる後悔を避けるためのチェックポイントまとめ
- マンションの管理規約を確認し、LDKを変更できるかなどをチェックしておく
- 専門家のアドバイスをもとに、収納計画も含めたレイアウトを検討する
- 設備はグレードだけでなく、使い勝手やメンテナンスのしやすさも考慮して選ぶ
マンションリノベーションの「施工業者」にありがちな後悔
マンションリノベーションで施工業者選びを間違えると、工事の品質やスケジュール、近隣との関係に影響を及ぼし、後悔につながります。ここでは、施工業者にまつわる代表的な後悔の原因をご紹介します。
【「施工業者」の後悔①】リノベ業者の施工品質に問題がある
マンションリノベーションには、新築マンションのようにモデルルームがある訳ではありません。したがって、出来上がってから「想像していた住まいと違う」と後悔する事例もあります。
とくに築古の中古住宅をフルリノベーションする場合は、設計や工事にミスがあると内装や設備の劣化につながり、入居後すぐに改修が必要になるケースも。事前に業者の施工スキルやデザイン力を確認せずに進めると、完成後の満足度が低くなる可能性があります。
【チェックポイント】
リノベ業者は施工実績や口コミを確認し、相見積もりを取る
施工業者を選ぶ際には、フルリノベーションや中古物件での実績があるかを確かめて、要望を反映できる設計やプランニング力があるかどうかも重要です。事前にパースや工事内容を確かめるのはもちろん、過去の施工実績やお客様の声も参考にしましょう。分譲マンションやリフォーム業者の評判も調べ、信頼できる業者を選び、後悔しないリノベーションを目指してください。
マンションリノベーション業者の種類や選び方についてはこちら。
【「施工業者」の後悔②】リノベーションの工期が長引く
中古マンションのリノベーションでは、工期が予定より長引き、仮住まいの必要が出ることがあります。追加工事や資材の遅延、間取り変更など、当初の計画にトラブルが生じ、引っ越しが遅れるケースも少なくありません。こうした工期の遅れは、家を住み替えるまでの費用や生活に関わるため注意が必要です。
【チェックポイント】
事前に工期の余裕を持たせ、進捗を定期的に確認する
リノベーションの計画段階で、工期に余裕を持たせ、業者との進捗確認を定期的に行うことが重要です。仮住まいが必要かどうかも事前に確かめて、施工範囲や工事内容に対するリスクを把握することで、トラブルを最小限に抑え、安心して新しい住まいに住み替えることができます。
【「施工業者」の後悔③】騒音などの近隣トラブルが起きる
マンションフルリノベーションでは、工事の騒音や共用廊下の使用が原因で、両隣や上下階の住人とのトラブルが発生することがあります。特に、工事中に発生する音や共用部分の使い方に配慮が足りないと、近隣との関係が悪化するリスクがあります。こうした問題を未然に防ぐための対策が必要です。
【チェックポイント】
近隣への事前挨拶や工事時間の配慮を徹底する
騒音や工事によるトラブルを避けるためには、まず事前に不動産会社や建物管理者と相談し、工事の影響を把握することが重要です。工事前には、両隣や上下の住人に挨拶をし、騒音の発生時間や共用廊下の使用計画をしっかり説明しましょう。工事時間のルールを守り、進捗に応じてお客様と業者が連携をとることで、トラブルを最小限に抑えることができます。
マンションリノベーション会社の種類や選び方については、こちらの記事で詳しく解説しています。なかでも、大手マンションリノベーション会社のランキングや選び方が知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。
「施工業者」にまつわる後悔を避けるためのチェックポイントまとめ
- 業者の実績や口コミは事前に調べておき、必ず複数の業者に相見積もりを取る
- 工期は余裕を持って、施工業者には定期的な進捗確認を徹底する
- 近隣への事前挨拶や工事時間の配慮を徹底する
マンションリノベーションの「物件」にありがちな後悔
マンションリノベーションの「物件」に間する後悔としては、耐震性の問題が挙げられます。とくに中古マンションをリノベーションする場合、建築基準法で定められた耐震基準を見落としがちなので注意が必要です。
【「物件」の後悔】物件の耐震性が新耐震基準を満たしていない
これまでに建築基準法で定められてきた耐震基準は、時代によって「旧旧耐震基準」「旧耐震基準」「新耐震基準」「2000年基準」の4つに分けられます。それぞれの耐震基準の詳細は次のとおりです。
| 耐震基準 | 導入時期 | 耐震性能 | 概要 |
|---|---|---|---|
| 旧旧耐震基準 | 1971年以前 | 震度5以下の地震を対象とした | 建築技術や耐震技術の知識が遅れていた時代 |
| 旧耐震基準 | 1971年〜1981年6月 | 震度5程度の地震に対応する強度が求められた | 震度5に耐えうる設計であり、後の新耐震基準と比べて耐震性能が低い |
| 新耐震基準 | 1981年6月以降 | 震度6〜7の地震に対応する強度が求められる | 大規模な地震で建物の倒壊や損傷を受けない耐震性が求められる |
| 2000年基準 | 2000年以降 | 木造住宅に関する耐震性能が明確化され、接合部の補強が求められる | 1995年に発生した阪神・淡路大震災を受けて制定された |
参照：国土交通省、内閣府
2025年時点では、1981年に施行された「新耐震基準」が最新の耐震基準です。さらに2000年以降は、一部の建築物を対象に、柱や梁などの接合部に関する具体的な設計基準を定めた「2000年基準」が施行されています。1981年より前の物件には「旧耐震基準」が、さらに1971年より前の物件は「旧耐震基準」より古い「旧旧耐震基準」がそれぞれ適用されています。
2025年時点の「新耐震基準」に適合していない「旧耐震基準」の物件では、耐震性に不安が残り、リノベーション後すぐに建て替えや改修が発生する可能性もあります。近年は国全体で耐震補強や大規模修繕の計画が進んでいるため、中古物件の耐震性については必ず事前確認が必要です。
【チェックポイント】
過去の管理状況や耐震診断の結果を考慮したうえで、物件の購入を検討する
中古マンションの耐震性は、基本的に新築時の耐震基準をもとに評価できます。しかしながら、現在の物件の耐震性には、過去の管理状況が大きく影響することも事実です。したがって、管理組合が定める管理規約に基づいてメンテナンスされてきた物件や、専門家による耐震診断を受けている物件であれば、比較的安心して購入できます。
なお、中古マンションは基本的に、1981年以降に竣工した物件であれば「新耐震基準」に沿って建てられたと考えられます。したがって、リノベーションを前提に中古マンションを探す場合は、築40年以下の物件に絞って探すとよいでしょう。
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「物件」にまつわる後悔を避けるためのチェックポイントまとめ
- 物件の築年数をもとに、1981年以降の「新耐震基準」に適合しているかチェックする
- 過去の管理状況や修繕履歴、耐震診断の結果を確認したうえで、物件の購入を検討する
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